勲章の裏側で
イラク戦争は泥沼化し、ブッシュ大統領の増派に対する風当たりも日に日に強くなっている。その中でワシントンポスト紙が、イラクやアフガニスタンで負傷した兵士を受け入れるWalter Reed陸軍病院の実情を取材した記事が話題になっている。この記事が発端となって議会の公聴会が開催されるまでになった。この病院はワシントンにあり、ブッシュ大統領も見舞いに訪れる病院として知られる。
Walter Reed陸軍病院は戦場から帰還した負傷兵士が真っ先に入院する病院のひとつである。ここで負傷度の判定が行われ、その後の処置と退役軍人手当の支給額が決定される。両足を失っていれば手当は100％支給されるが、精神的に異常な症状を示す兵士では、戦争が原因ではないと判定されれば支給額はゼロになる。帰還兵士のこれからの人生を大きく左右する病院である。しかし受け入れ態勢は驚くほど悪い。
まず病院のベッド数が足りない。入院できるのは17人に一人で、兵士の多くは陸軍が借り上げた近隣のホテルとアパートで暮らす。病院の建物にも老朽化したものがあり、壁に穴が開いたまま修繕されていない。ねずみやゴキブリが出るのは日常茶飯事。ペンタゴンは戦争開始前に取り壊しを予定していたが、帰還兵士があまりに多いのでそのまま使うことにしたとのこと。
兵士は毎日病院の受付に通い申請手続きを行うが、提出する書類は22種類もある。その上管理が杜撰で、書類が紛失して再提出させられることも多い。また、陸軍の情報システムは16種類あり、そのうち3システムは相互にデータ共有していない。帰還兵士が戦場に行った記録がないこともある。兵士が召集令状と、イラクで撮影した写真を持っていってはじめて登録されるケースもあるという。
イラクで負傷した兵士数は陸軍の予想をはるかに上回るペースで増加している。ニューズウィーク誌によると、第二次世界大戦では死者と負傷者の比率は１：２だった。ベトナム戦争では１：３だったが、今回のイラク戦争では１：１６と異常に増えている。負傷者の多くは爆弾テロによる犠牲者で、テロリストの殺傷能力が飛躍的に進歩していることを裏付けている。
政府の予算は帰還兵士の増加をほとんど見込んでいない。政府は退役軍人手当の支給額は、今後微増で推移すると予測しているが、ハーバード大学は今後5年間に5倍に増えると予測している。政府の予算面での対応の遅れが、色々な場面に出てきており、Walter Reedもその一例にすぎない。
今回の戦争で負傷した兵士の特徴は精神異常を訴える兵士が極めて多いことである。医師の診断統計によると、①骨と皮膚の損傷、②精神異常、③消化器系統の異常、④神経系統の異常、の順となっている。なかでも心的外傷後ストレス障害に悩まされる兵士は多い。不意打ち、待ち伏せが横行する戦場では、一時たりとも緊張を解せない。このため帰国した後も大きな音が出ると途端に恐怖心で震え上がる兵士が多い。
ワシントンポストは心的外傷後ストレス障害に悩まされる21歳の兵士の話を伝えている。イラクで自分の周りにいた3人の兵士が死んだ。帰還してからもWalter Reed病院に入院できず、相談する相手もおらずに近くのアパートで過ごした。部屋を暗くして一人で過ごす日々が増えた。そのうちに周囲を徘徊するようになり、ある朝突然死んでしまった。死因はアルコール中毒であった。彼には死後ブロンズ・スターの勲章が与えられた。
だが、こうした精神障害は無視されがちである。手足を失った兵士と較べて、障害度の判定は難しい。その上予算が少ないので彼らを世話する相談員も極端に少ない。高い負傷判定も得られず、ケアをする人も与えられずに過ごす。だが症状は更に悪化しついには自殺を図る兵士の話が数多く伝えられている。
現在、戦場に赴いている兵士は、志願兵であったり、予備兵であったり、州兵であったりする。基本的に自分の意思で志願した人々である。だが、戦争が5年間と長引くにつれ、一旦帰国しても再び出征要請がかかるケースが増えてきている。イラクに駐在している兵士数は15万人ほどであるが、延べ動員数は既に100万人を超えている。
ベトナム戦争は15年間続いた。最大駐在数は50万人、延べ動員数は240万人であった。これに較べるとまだ少ない。しかし当時とは事情が大きく異なる。当時は徴兵制が引かれていたのに対し、今回の戦争は志願兵で行われている。徴兵制は1973年に廃止されている。しかもこの戦争に志願する人は先細りの状態にあり、負傷で再び戦地に赴けない人も増えている。少ない人数をなんとか繰り回しながら戦争を継続させているのが実態である。
これを裏付けるデータがある。第二次世界大戦ではアメリカ国民の12％が参加した。ベトナム戦争では2％であった。だが今回の戦争で動員されたのはイラクとアフガニスタンを合わせても0.5％にも満たない。確かにここシリコンバレーでは全くといって良いほど戦争の話を聞かない。では、0.5％はどういう人々なのだろうか。純粋に自分の意思で志願したのだろうか。
この国には“アメリカンドリーム”がある。社会的な下層からでも努力しだいで大成功できることが謳い文句である。確かにそういう人は実在する。クリントン大統領だって下層の出身である。アマゾンの創立者ジェフ・ビゾフは、キューバからの移民の子で、一代で大成功を収めた。
“自由平等の国アメリカ”も謳い文句である。だが、本当に平等であるならばなぜこれほどまでに下層の人がいるのだろうか。それは「平等の概念」が日本や欧州とは違うからである。平等は「機会の平等」を指すのであって、「結果の平等」を目指すものではない。「機会は平等に与えられているはずだ。機会を生かすか殺すかは、本人の努力である。」となる。だからこの国ではセイフティネットが少ない。
下層の人々が経済的に苦境から抜け出し、家族にも幸せを与えられることを願って兵役を志願する場合が圧倒的に多い。戦場に行っている間は、きちんと給与は支払われるし、住宅補助、家族手当も出る。服役前の職場復帰も法律で保証されている。税金の恩典もある。戦場で危険なところ行けば行くほど、手当ては増える。帰ってきてから、大学に行きたければ奨学金も出るし、職がなければ1年間は軍関係の仕事に就ける。市民権のない移民の第二世代は市民権を与えられる。
戦場で勇敢な行動をすれば勲章がもらえる。ブロンズ・スターの勲章は歴史の長く誰もが認める栄誉ある勲章である。敵と戦って戦死したり負傷したりすれば、パープル・ハートの勲章をもらえる。戦死すると“英雄”と称えられる。今回の戦争では、テロと戦う人のために特別なカテゴリーの勲章も新設された。
それでも志願兵は減っている。負傷で帰国する兵士が増える中で、現地戦闘員を確保するのが喫緊の急務になっている。最近、帰国許可の下りない兵士が増えていると言う。
志願兵制度を守りながら長い戦争を戦うことができるのか。今、ブッシュ大統領は2万人規模の増派を求めているが、軍の関係者の間ではこれを疑問視する声がでている。志願兵がここまで少なくなっては、徴兵制を復活するしかないとする意見も根強い。しかし大統領は防衛費の硬直化を理由に反対している。だが本当の理由はそこにはない。イラク戦争の不人気が高まる中で、徴兵制の復活を持ち出すことすら政治的に不可能なのだ。
志願兵を基本に据えたイラク戦争は、兵員確保の観点から限界に近づきつつある。どんなに待遇を改善しようが、新たに勲章を作ろうが、もはや人々は動かなくなってきている。戦争で愛する人を失った家族の悲しみは、勲章などで慰められるものではない。仮に生きて帰ったとしても、政府の冷たい対応が待っている。勲章の裏側で、貧しさゆえに戦場に狩り出された下層アメリカ人の苦悩と叫び声が聞こえてくるようである。
カリフォルニア州メンロパーク市にて
安藤 茂彌
日経ネット・企業・コラム・海外VBトレンドに掲載（2007年3月19日）
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