今アメリカでは、この秋の大統領選挙を控えて、政策論争が盛んになっている。イラク戦争の是非も大きな論点であるが、失われた雇用をアメリカ人に取り戻せるかどうかも大きな論点である。だが、発表される数字は芳しくない。特に、製造業での雇用の回復が遅れている。今でも米国ではシリコンバレーを中心に多くの技術が開発されている。しかし、米国で開発された技術を米国人を雇用して製品にできない。不満の矛先は日本、中国、インドに向けられている。米国生まれの技術はなぜ米国内で開花せずに、米国外で開花するのか。

それはアメリカ人の真似する能力が劣るからである。決して悪い意味で言っているのではない。新しい技術を開発する能力とそれを製品として開花させる能力とは違うのである。リバースエンジニアリングと言う言葉がある。競争相手の製品を分解して競争力のノウハウを盗むことを指す。こうしたことは世界のどの企業もやっている。米企業もやっている。しかし、なぜか上手くいかない。これには様々な原因が考えられる。

教育哲学の違いが大きいように思う。アメリカでは創造的な能力を重視する。小さいときから人と違うことをすることを賞賛する。しかし米国は創造性に重点を置きすぎたために、基礎学問である数学、科学の分野で大きく遅れをとった。この結果、米国の一流の工学部系大学では、中国人、インド人、日本人が多数を占め、一般のアメリカ人は少数派になっている。

日本は教育問題をアメリカとは全く逆の方向で反省している。詰め込み教育ではなく、自由で創造的な教育をしなければならないと言う。創造的教育とは、自由ではあるものの、学習者に苦労して物事を学ぶ規律を教育しない。国民の総合的な教育レベルを引き上げるには、単に自由を与えるだけでは解決しない。詰め込みとの批判はあろうが、教育に熱心な親が揃っているアジア人のほうが、白人系アメリカ人を一歩も二歩もリードしている。

創造的な人間はほんの一握りいればよい。しかし真似する能力は多くの人々が持っていなければならない。これがないとリバースエンジニアリングが成功しないのみならず、国の製造業を支える大きな総合力が生まれてこない。アメリカ人は、創造的な能力を重視する余り、真似する能力を軽視しすぎたのではないだろうか。人と違うことに価値を置き過ぎたために、規律を持って学ぶことを次の世代に伝えてこなかったのではないだろうか。

アメリカの教育は優れた学生を更に伸ばそうとするのに対し、日本の教育は底辺の学生を引き上げることに主眼を置く。こうした姿勢の違いは奨学金にも表れている。米国の大学が用意する奨学金は、優秀な学生を全世界から引き付けるのに目的があり、経済的に不遇な学生を救うためではない。そのため、とてもなく才能を持った人間が更に才能を伸ばし、革命的な成果を残すことがある。この国が技術開発で他国に秀でているのはそこに原因がある。反面、製造業を維持するのに必要なスキルを広範囲に蓄積できなかった。

アメリカの近代経済史には真似に失敗した歴史が厚く残る。60年代にテレビの開発競争で脱落したし、70年代には乗用車の小型化への対応で失敗した。消費者向け製品の小型化・高性能化の波に遅れてしまった。いずれも真似する能力に長けた日本企業の米国市場への浸透を許している。家電製造業は既に淘汰されているし、自動車産業も日独の外国勢に押され気味である。だが、教育だけが負けの原因だろうか。

もう一つの原因にはアメリカ人の合理主義が上げられよう。米企業はよく数字的根拠を示して、製品の性能をロジカルに宣伝する。こんなに優れた製品を消費者が買わないのがおかしいと言わんばかりである。だが、こうした戦略が功を奏しないと、価格が高いからではないかと考えて安易に値下げする。猛烈な価格戦争を展開した後で、これでは採算が取れないといって選択と集中をする。最初から最後まで数字にとらわれている。

日本企業は違う。消費者は数字と価格で買うのではない事を知っている。消費者は最終的にその商品が好きかどうかで意思決定する事を知っている。好き嫌いの分かれ道は、使い勝手の良さであったり、見栄えの良さであったりする。日本企業はこの部分を徹底的に分析・改良する。ここに付加価値を取れる部分があることを知っているからである。

米企業はこうしたファジーな感覚に重きを置かない。感覚は個人によって異なると考える個人主義の国である。世界中から異なった民族が集まるこの国で、ファジーな感覚の最大公約数を見つけ出すのは難しい。例えば、白人はそう感じるかもしれないが、黒人の感覚は違うとの反論を招きかねない。下手に深入りすると人種問題に足をとられかねない。

シリコンバレーのベンチャー企業が自社開発製品を米企業に売りに行く時に、2割3割といったカイゼンでは相手企業は関心を示さないことが多いと言う。数倍でも駄目で、少なくとも10倍のハードルは越えなければならないと言う。当地では、"オーダー・オブ・マグニチュード"という言葉を良く使う。この数値が１０以上必要だと言う。新技術を導入する企業は、業界での競争優位性を一気に逆転するインパクトの強さを求める。

米企業は商品を基本から変えるような革命的な技術にプライオリティを置く。これに対し、日本企業は既存の物に改良を加えて商品価値を高めることにも腐心する。こうした姿勢の違いが、両国の産業の浮沈に関係しているように思う。70年代以降米国企業は、家電、自動車といった組み立て型産業の分野で急速に国際競争力を喪失した。この分野では基本的な技術で差別化を図るのが難しい為に、感覚を含めた商品作りの良し悪しが成功不成功の分かれ道になる。消費者の嗜好の変化に応じた商品の改良も重要である。こうした分野は一般的に米企業が不得手の分野である。

しかし、90年代には米国を取り巻く国際競争環境は一転した。米企業は全く新しい技術であるインターネットをあっという間に世界中に普及させた。アメリカ人はその才能を惜しみなく発揮した。自由な発想で技術開発をしていく創造性とスピードに他国は舌を巻いた。わずか数年の間にITを世界中に定着させた。米国はこの大儲けで財政収支を一気に黒字化した。日本企業を含めた諸外国の企業は、米企業についていくのが精一杯であった。

米企業は、組み立て型産業では負けたものの、研究開発型産業ではいまでも依然強い競争力を維持している。医薬品、化学、ソフトウェア、半導体、金融工学等の分野では依然強い。こうした産業では、人とは違うことに重点を置く考え方を生かせる余地が極めて大きい。一発逆転の発想が生きる分野である。これには一握りの天才がいれば足りる。多くの労働者の参加は要らない。だから今のアメリカでは、景気が回復しているにも拘わらず製造業の雇用が改善しない理由の一つはここにある。

日本とアメリカ。いろいろな面で異なった国である。だが、日本人は真似する能力を恥じる必要はない。真似して改良する能力にもっと誇りを持ってよい。日本企業はこうした能力をフルに生かして、このところ輸出を大きく伸ばしている。日本の景気回復が今回も輸出主導で進んでいることにアメリカ政府は面白くないに違いない。

アメリカ政府は80年代に日本の輸出の出鼻を挫くために、日本政府に内需の拡大を迫った。米政府の要請をまともに受け入れたために、日本の財政はガタガタになってしまった。地方自治体では未だに、この後遺症に悩まされている。二度と米政府の罠にはまってはならない。今回の日本の景気回復にアメリカ政府が異論を唱えてきたら、こう反論すればよい。「悔しかったら真似してごらん！」

カリフォルニア州メンロパーク市にて
安藤　茂彌
日経ネット・企業・コラム・海外VBトレンドに掲載（2004年4月15日）